[安全] [手軽] 自宅から会社PCにリモートアクセステレワークの生産性アップに
「RemoteOperator 在宅」
テレワークで生産性が下がる!
最大の原因と対策
テレワークは、自宅やコワーキングスペース、移動中の車内、カフェなど場所に縛られない働き方ができる一方で、勤務環境が整っていないとかえって業務が非効率になってしまいます。
テレワーク中、「会社ならあの資料・データを使えるのに……」「社内システムを使えたら……」と一度は感じたことがあるのではないでしょうか。事実、「新型コロナウイルスの感染拡大が働く人の意識に及ぼす調査」(日本生産性本部)では、テレワークを実際に実施して感じた業務上の課題として最も多かった回答は、「職場に行かないと閲覧できない資料・データのネット上での共有化」となりました。
テレワーク中の非効率解消には、
リモートコントロールツールが欠かせない
リモートコントロールツールとは
リモートコントロールツールとは、通信回線を通して遠隔地にあるPCやサーバーなど端末機器やネットワークにアクセスするためのツールです。自宅やカフェやコワーキングスペースなどの外出先から会社のPCにアクセスし、社内システムや共有フォルダーのデータを使いながら作業することで、会社のPCを使っているのと同じような環境で業務ができます。
災害や急な障害などの緊急時も、リモートで即対応
無人環境のPCやサーバーに、離れた場所からアクセスし、リモートコントロールできるため、緊急時や現場に行けない時も迅速に対応可能です。
- お客様先のPC、サーバーメンテナンス作業
- 急な停電時の復旧作業
- テレワーク中のメンテナンス作業
- 台風や交通マヒで出社できない時の作業
手軽に、安全にテレワークを始めたいなら
「RemoteOperator 在宅」
「RemoteOperator 在宅」は、手間とコストのかかるVPN構築不要、インターネット上で従業員のテレワーク環境をすぐに構築できます。
通信の暗号化で通信環境を守り、アクセスできるPCを制限するIP/MACアドレス制限や、接続先PC上での操作を従業員ごと、端末ごとに制限する設定で、安全なリモートコントロール環境を実現します。
<自宅> <外出先> <遠隔地のお客様>
PCやサーバーをリモート操作して生産性アップ
従業員のテレワークに
従業員が自宅や外出先から会社PCに安全にリモートアクセスし、社内のシステムを使った作業が可能です。通信の暗号化やIPアドレス制限、操作制限で全従業員が安心して利用でき、移動時間の有効活用や時間や場所を選ばないフレキシブルな働き方を実現します。
社内システムの操作
共有フォルダーの閲覧
社内メールの利用
テレワークでも安心できるセキュリティのポイント
- ブラックスクリーン
- 接続先のマウス、キーボード操作OFF
- 切断時の画面ロック など
情報システム部門のサーバー、システムメンテナンスに
情報システム部門の担当者は、テレワーク中も自宅や外出先から無人環境のサーバーメンテナンスが可能です。業務を効率化し急なトラブルにもすぐに対応可能です。
お客様に納品した
システムの保守
無人サーバーのメンテナンス
スムーズなメンテナンスを実現するポイント
- Wake-on-LAN
- リモートOSシャットダウン・再起動
- 再起動後の自動再接続 など
事前準備はたったの2ステップ
VPN不要ですぐに運用開始
たったの2ステップで事前準備が完了するため、VPNを使ったリモートコントロールに比べ、圧倒的に導入の手間やコストがかかりません。
テレワークをしたい従業員は事前に会社PCに「RemoteOperator 在宅」をインストールし、管理者に会社PCとテレワーク用PCを申請し、承認されれば準備完了です。それ以降は、いつでもインターネット上ですぐにリモートコントロール可能です。
労務管理機能でテレワーク中の利用状況を見える化
従業員が自宅PCから会社PCにリモートアクセスできる曜日や時間を、端末ごともしくは端末グループごとに制限する「接続時間制限機能」や、利用状況ログを取得する機能を搭載しています。勤務状況を把握しづらいテレワーク中の長時間労働を防ぎ、管理者に安心の運用を支援します。
安心のセキュリティ機能
- 通信の暗号化
- IPアドレス・MACアドレス制限
- 管理ツールアクセスのIPアドレス制限
- 切断時の画面ロック
- ブラックスクリーン(接続先PCの画面を隠す)
- リモートモニタリング※(管理者による従業員の操作監視)
細やかな設定でアカウント/端末を管理
業務体制に合わせた運用が可能
管理者は、従業員のアカウントや接続先の端末ごと、またはアカウントや端末を任意のグループにまとめたグループごとに、利用できる機能を制限したり、リモートアクセス履歴などの統計データを確認したり、業務体制に合わせた管理・運用が可能です。