EDI(電子データ交換)の導入メリット
みなさんの会社では、注文書や請求書などをFAXや郵送といった手段で取引先へ送付していませんか。
一部の企業を除き、まだまだ商取引の主流はこのような書類ベースによるものとなっています。
取引が少量であれば、このような書類ベースの取引でもさほど問題ではありません。
しかしながら取引量が大量になるにつれて、下記のような様々な問題が露呈します。
EDIを導入することでこのような問題点を解消できるため、特に取引量が膨大な企業での導入に有効なシステムであると言えます。
書類ベースの取引による主な問題点とEDIによる改善点
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膨大な労働力が必要
みなさんの会社では、注文書や請求書などをFAXや郵送といった手段で取引先へ送付していませんか。一部の企業を除き、まだまだ商取引の主流はこのような書類ベースによるものとなっています。
- EDIですべて自動化
- EDIでは取引データのやり取りをすべてコンピュータで行うため、受発注を始めとする取引情報の送受信から業務システムとのデータ連携までをすべて自動化できる。原則、人手を介する処理作業を必要としない。
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膨大なコスト負担
問題点1で挙がっているように、膨大な取引処理を行うための人手（＝人件費）が必要。さらに郵送代や用紙代なども、大量にやり取りするようになると無視できない。
- EDIでペーパーレス化
- 電子データをやり取りするEDIではペーパーレス化を実現可能。さらにインターネットを利用してEDIを行うことで、通信費用も定額となる。大量にFAX／郵送するケースと比べた場合、送受信コストを大幅にカットできる。
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ビジネススピードの低下
人手による処理業務、あるいはFAXや郵送による送信手段は、コンピュータやインターネットが普及した現代においてはスピード面でも課題。サプライチェーン全体として考えた時、リードタイムの増加は顧客満足度の低下、さらには売上高の低下を招く。
- EDIで高速な通信取引
- 特にインターネットを利用したEDIでは高速な通信取引が可能（光ファイバーの場合 100Mbps）。もちろん人手を介した処理業務も自動化でき、務処理の高速化も実現できる。
“標準化”がEDIの最大ポイント
このように様々な導入効果が期待できるEDIですが、効果を最大限に発揮する上でとても大切なポイントがあります。
それはやり取りを行う企業間同士で、予めEDIに関する約束事を決めておくことです。異なる企業（＝異なる基幹システム）同士でデータのやり取りを行うわけですから、データの形式や通信のやり方などに関するルールを事前に定めておかなければ企業間EDIは成り立ちません。
さらに、相手先ごとに異なるEDIルールを定めていてはシステムが煩雑になってしまいますので、ルールづくりは取引を行う業界全体で策定するのが望ましいと言えます。このように業界単位でEDIの共通ルールを定めることを標準化と言います。近年注目を集めるEDI標準化の動向としては、流通業界のインターネットEDIガイドライン「流通BMS」があります。
